国内スマホ市場、Android端末が54%に伸長 値上げでiPhone離れか
国内スマートフォン市場で、米グーグルの基本ソフト（OS）アンドロイドの8月時点のシェアが54.1%と2月の調査から3.3ポイント上昇した。米アップルのiPhoneは3.4ポイント低下の45.6%だった。iPhoneの値上げが消費者離れを招いた可能性がある。
通信業界の調査会社、MMD研究所（東京・中央）が17日にスマホOS調査を公表した。8月上旬に18〜79歳の男女を対象に保有端末について調査し、3万4838人から回答を得た。
アンドロイド端末でシェアを伸ばしたのがグーグルの「Google Pixel（ピクセル）」シリーズだ。今回調査では9.5%と、2021年11月時点の2.1%からシェアが高まった。ブランド別では、シャープのAQUOSに次ぐ2位につけた。
MMD研究所の堀部真作研究員は多様な販路や価格競争力がピクセルの強みだと分析する。その上で「ピクセルがiPhoneの最新機種が高いと感じる消費者の受け皿になっている面もある」とみる。
アップルは7月と9月にiPhoneの国内販売価格を引き上げた。価格を抑えたエントリーモデル「iPhone 17e」は、発売時の9万9800円から12万4800円に上昇した。半導体メモリーの高騰や為替変動を背景に2万5000円値上げしたとみられる。
10万円前後の価格帯ではグーグル「Google Pixel（ピクセル）10a」や韓国サムスン電子の「Galaxy（ギャラクシー）A57 5G」の10万円以下の端末が人気を集めている。
年代別でみると若年層はiPhone支持者が多い。世代別のトップシェアは10・20代が「iPhone 17」、30代が「iPhone 16」、40代から70代はアクオスだった。
アップルが日本時間10日に発表した同社初の折りたたみ型「iPhone Duo」（256ギガバイト）は36万4800円、上位機種の「iPhone 18 Pro」（同）は21万9800円だった。iPhoneの値上がりが続けば、さらなる顧客離れにつながる可能性が高い。
スマホはイヤホンやスマートウオッチなど周辺機器の軸となる端末のため、iPhoneがシェアを落とせば関連製品の売れ行きにも影響する。
堀部氏は調査時期が新型iPhone発表の直前のため「買い控えが起きている可能性もあり、新製品の売れ行き次第では揺り戻しがあるかもしれない」と指摘する。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC049280U6A900C2000000/
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